過去連動あり2026-06-10 公開

訪日外客数と一緒に動く株はどれか——23年分のデータで測った

JNTO（日本政府観光局）が毎月15〜20日頃に公表する訪日外客数。「インバウンド関連株」と呼ばれる銘柄は本当にこの統計と連動しているのか、2003年からの23年分・280ヶ月のデータで検証しました。

検証方法

• 指標：JNTO「訪日外客数（総数）」月次（2003年1月〜2026年4月、280ヶ月）
• 銘柄：三越伊勢丹HD（3099）・高島屋（8233）・Jフロント（3086）・資生堂（4911）・PPIH（7532）・JR東日本（9020）の月次終値
• 両系列を前年同月比（YoY%）に変換し、ラグ0〜6ヶ月で相関を走査
• COVID期間は訪日客が前年比-99%という極端な値になるため、2020〜2023年を除外した3つの期間（コロナ前16年／2024年以降／全期間コロナ除外）で別々に検証

結果：百貨店・ドンキ・JR東は連動、資生堂は意外にも弱い

コロナ前の16年間（n=192）で相関0.4前後という値は、サンプル数を考えると統計的に頑健な連動です。特に2024年以降はPPIH（ドン・キホーテ）が0.69、三越伊勢丹が0.53と、免税売上の比重が高い銘柄ほど強く連動しています。

2つの発見

発見1：最も強いラグは一貫して「0ヶ月（同月）」でした。つまり訪日統計は株価を「予言」するのではなく、株価と「同時に」動いています。統計の発表は翌月15〜20日なので、発表時点では株価がすでに動いている可能性が高い。統計を使う価値は「先回り」ではなく、月次の答え合わせと、どの銘柄が本当にインバウンドで動くのかの選別にあります。

発見2：「インバウンド株の代表」とされる資生堂は、コロナ除外ベースで相関0.14とほぼ連動していません。同社の業績は中国本土の消費や構造改革要因の影響が大きく、訪日客数だけでは説明できないことがデータから示唆されます。「関連株」というラベルと実際の連動は別物です。

結論

訪日外客数と一部のインバウンド関連株には、過去データ上で一定の相関が観察されました。ただし短い窓の高い相関は参考値です。ただし銘柄によって強弱がはっきり分かれ、ラベル通りに動かない銘柄もある——これが23年分のデータが示す姿です。

この記事の7銘柄、毎年1月に買っていたら？

訪日外客数と連動するこの7銘柄を、毎年1月に買って1年保有（2005〜2025年）。全199社を等金額で持つ「市場平均」に勝てた年数です。

銘柄	市場平均に勝った年
PPIH	14/21年
OLC(ディズニー)	11/21年
三越伊勢丹	9/21年
資生堂	9/21年
Jフロントリテイリング	8/21年
JR東日本	7/21年
高島屋	4/21年

連動の強い・弱いで並べても、勝った年数はバラバラ。7銘柄の平均は約8.9/21年＝市場と互角かそれ以下で、「連動が強いから買えば勝てる」は成り立ちませんでした。連動が効くのは“買い時”ではなく、持ち株がこの7銘柄のように同じ動きへ偏っていないかの点検（→全体の実証／自分で試す）。

過去の記録であり将来を保証しません（投資助言ではありません）。

基準日：2026年6月10日。相関は因果関係を保証しません。本記事は統計データの検証結果を示すもので、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。n=28の期間の数値は標本が小さい点に留意してください。

出典：JNTO 訪日外客統計／株価データはYahoo Finance（月次・調整後終値）

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