統計別さくいん(58統計)
業界統計・官公庁統計ごとに、過去の連動の有無と最大 r 値・連動した銘柄・次回発表時期を一覧します。「過去連動あり」は |r|≧0.40 を一つ以上満たすもの、「中程度」は 0.25-0.40、「確認できず」は 0.25 未満です。判定・解釈は各検証記事をご覧ください。
合計 58 統計 / 検証済み延べ 520 銘柄 ・ バッジをクリックで絞り込み
最大 r 0.59 残業増と景気敏感株は連動(日鉄0.59/郵船0.47/パーソル0.43)・ただし同月で先行ではない
最大 r 0.44 強: ファナック・コマツ・日本製鉄
最大 r 0.44 強: オークマ・牧野・ファナック
最大 r 0.49 強: 三菱UFJ(金利受益)/商社・エネルギーも中程度
最大 r 0.72 強: 京成・PPIH・OLC
最大 +0.56(TOTO) 実際に工事が進んだ金額(出来高)に効くのは建材株(TOTO+0.56/太平洋セメント+0.45/LIXIL)。大手ゼネコン(鹿島+0.18/大林+0.16)は受注残・海外・採算で動き月次出来高には連動せず。建機も世界需要で動き効かない。公共・民間どちらでも建材が上位。ほぼ同月一致
最大 同月+0.52(乗用車×IDOM・コロナ除外) 街角の体感景気(業種別DI)が効くのは裁量・日常消費の景気敏感業種=乗用車×IDOM(コロナ除外+0.519)・スーパー×イオン(+0.48〜0.49)・衣料×しまむら(コロナ除外+0.437)。百貨店(+0.08・効くのは訪日客)・コンビニ(景気鈍感)・家電(製品サイクル)・ファストリ(海外比率)は効かない。DIは50中心の拡散指数(体感景気)。勝者も全てlag0-1の同時指標で先行しない
最大 +0.51(三井不動産・6ヶ月先行) 非居住用でも「店舗」の着工だけが約6ヶ月先行して建設・不動産・素材株に連動(三井不動産+0.51/三菱地所+0.49/長谷工+0.46/住友倉庫+0.45)。小型・多数の出店=景況感を滑らかに先取りすると考えられる。先行はするが相関≠因果
最大 r 0.61 強: パーソル・エン・JAC/最大手リクルートは別物
最大 同月+0.60(ファナック) 「中国経済と日本株」=建機/FA/商社が香港ハンセンに+0.5前後連動(ファナック+0.60/コマツ+0.59)。中国消費株は中程度・内需株(OLC)は無関係。全lag0=一致
最大 同月+0.74(三井物産) 豪ドルは鉄鉱石・石炭の代理(資源国通貨)。総合商社が+0.7前後で強連動(三井物産+0.74/丸紅+0.70)・鉄鋼非鉄も+0.5〜0.6。ドル円が輸出株なら豪ドル円は資源株の為替。全lag0=一致
最大 同月+0.44(丸紅・長期25年) 通説「インフレで商社・素材株」は長期では本当=商社が企業物価と同月+0.4前後で連動(丸紅/三井物産)。ただし先行でなく一致、かつ直近5年だけ見ると逆相関に見える窓長の罠つき
最大 同月+0.54(日産・25年) 輸出の量(実需)は日産+0.54・ファナック+0.48・商社+0.4-0.5で同月連動(連動あり)。ただし先行でなく一致。意外にトヨタは+0.25と低く、トヨタは輸出量でなく為替(ドル円+0.545)で動く
最大 同月+0.56(三菱UFJ) 日本株を動かすのは日本金利か米金利か=銘柄で違う。国内銀行(みずほ/三井住友)は日本金利、グロース(キーエンス)・医薬・三井不動産は米金利。全て同月一致
最大 同月+0.86(東京エレクトロン)=サイト最強 「半導体株はSOXを見ろ」は本当=東京エレクトロン+0.855でサイト最強。全銘柄+0.6以上で連動。ただし先行でなく同月一致(先回り不可)
最大 r 0.62 金利上昇と銀行・不動産株は連動(三井住友FG0.62/みずほ0.58/三菱UFJ0.57/三菱地所0.48)・損保の東京海上だけほぼゼロ/変換は前年差・出典は財務省 国債金利情報
最大 同月+0.71(東エレ×ナスダック) 日本主力株は米国株と+0.5前後で連動(グローバルβ)。ハイテク(SBG/東エレ)はナスダック・広範(トヨタ/三菱UFJ)はS&P寄り。任天堂は独自IPで連動薄。全lag0=一致
最大 r 0.55 「円安=輸出株高」はトヨタ0.55/デンソー0.45で実証・ソニーは0.4弱・任天堂/ニトリ/ファーストリテイリングは効かず(銘柄差が大きい)
最大 r -0.45 雇用改善で人材株↑=逆相関(パーソル)
最大 同月+0.62(住友鉱山) 「銅は景気の博士」は非鉄株で本当=住友鉱山+0.624・三菱マテリアル+0.508で連動。電線株は材料側で中程度。全lag0=一致
最大 同月+0.44(INPEX) 「原油高=石油株高」は本当だが+0.4前後と中程度。開発INPEX+0.436が最も素直・元売りは精製マージンで弱め。全lag0=一致
最大 r 0.33 小売全体額と個別株は別物・最大ファストリ
最大 r +0.32 強: PetGo(7140)
最大 |r| 0.34 符号バラバラ・消費株は実質賃金で動かない
最大 r 0.24 家計の財布と小売株はほぼ連動せず
最大 +0.29(五洋建設) 補正予算・国土強靱化で物色される「公共工事関連株」(道路・マリコン・準大手土木ゼネコン)は土木出来高に連動しない。五洋建設+0.29が最大で全14銘柄が|r|<0.30・大林組はむしろ-0.27。受注残・採算で動き月次実需では動かない。INFRONEERのみ+0.57だがn=39の参考値
最大 同月−0.42(ライオン・コロナ除外) PPI(企業物価)前年比−CPI前年比=価格転嫁ギャップ(仕入れ高を値札に乗せきれない度合い=内需企業マージン圧迫の温度計)が広がると内需株は重いか。符号は14中12銘柄でマイナス(逆風)に揃うが|r|≧0.4はライオン(−0.42)だけ。食品・外食大手は機動的な値上げとコスト管理で吸収し効かない。等加重バスケットは市場βに埋もれ−0.10、TOPIX相対でようやく−0.25と弱い逆風。先行せず同月。向きは正しいが株価のタイミングは測れない
最大 |r| 0.20 銀行株は倒産件数と連動せず
最大 |r| 0.19 銀行株は金利で動く・M2量とは連動せず
r 0.32 日産止まり・海外と為替で動く
最大 r 0.24 住宅株はマクロ金利・地価で動く
最大 |r| 0.45 乗客数と鉄道株はむしろ逆相関気味(コロナ回復5年・株が先に動く)
最大 |r| < 0.30 8銘柄すべて連動せず
最大 r 0.31 東電(冬)止まり
最大 r 0.28 気温に続き被害者数でも飲料・空調株は動かず(5-9月のみの統計)
最大 r 0.13(IBJ) 出生数に続き人口動態は株に効かない。最大でもIBJ+0.13で全8銘柄が|r|<0.15。婚姻届の「月」と挙式売上の「月」がずれ、各社株価は施行単価・出店・婚礼以外の事業で動く。届出ベース・n=108(2016-24)の参考
最大 |r| 0.37 方向は一致も弱い・半導体株は世界のサイクルで動く
最大 r < 0.25 数は単価を映さず
最大 r 0.41(参考値) 元売り株でも正相関は0.3前後どまり・コスモ+0.41(full)はコロナ除外で0.35に低下/ヤマトは燃料コスト逆相関も出ず・半ば自明に見えて頑健に効かない
最大 r 0.23 「地政学リスク→防衛株」は月次では確認できず・重工3社ほぼゼロ/防衛専業の細谷火工でも+0.23止まり(ペンタゴン・ピザ伝説の学術版で実測)
最大 r 0.29 日本固有の地政学リスクでも防衛株は連動せず・最大は細谷火工+0.29(lag2)・重工3社はゼロ近辺=防衛株は政策・受注で動くと考えられる
最大 |r| 0.31(弱い逆相関) 「工場が建つ→重機・FA株が儲かる」は効かない。むしろ弱い逆符号(SMC-0.31/ファナック-0.27/コマツ-0.22)。工場着工は半導体fab等の巨大案件にロットが偏ってノイズ化し・景気循環を映さないと考えられる
最大 同月+0.48(商船三井・コロナ除外) 航空貨物量は景気の先行指標ではない(貨物は株に先行せず最良ラグは同月)。ただし平時は海運株と同月+0.47前後で一致。ANAとの連動はコロナ共振・国内宅配ヤマトは逆相関
最大 |r| 0.20 野菜高騰は外食・スーパー・食品株に効かず・ライフ+0.20が最大/符号は外食=弱い逆相関・スーパー=弱い正と仮説どおり
金鉱株は+0.2前後(金ETF1540のみ+0.83) 「金高=金鉱株高」は日本では効かない。住友鉱山+0.21等ほぼ無相関で、同じ銘柄が金より銅で動く(日本に純金鉱株が乏しい)。金に乗るなら株でなくETF(1540 +0.83)
r 0.31 ピジョン止まり
最大 r 0.25 空港の混雑(旅客数)とエアライン・空港・旅行株は連動せず・最大ANA+0.25止まり
最大 r 0.36 米価とスーパー・外食株は基準未満・イオン+0.36/牛丼ゼンショーは弱い逆相関
最大 r 0.32 卵価格とキユーピー・外食株は連動せず・最大ゼンショー+0.32止まり
最大 r 0.39 牛乳価格と乳業株は基準未満・森永乳業+0.39が全体最大も雪印はゼロ近辺
最大 r 0.18 クリーニング支出と紳士服・鉄道株はほぼ無相関・青山商事+0.18止まり(出社回帰は株価に効かず)
最大 |r| 0.23 電気代と電力株は連動せず・東電+0.14/関電-0.20/中電-0.23と符号もバラバラ(燃料費調整のラグ転嫁で素朴な正相関にならない)
最大 r 0.18 「不況だと口紅が売れる」リップスティック効果を日本実測・化粧品3社と連動せず・日経とはむしろ弱い順相関(+0.19)=通説と符号が逆
最大 同月+0.28(民間×鹿島) 「受注が増えればゼネコン株が上がる」は月次では成り立たない。ヘッドラインの受注高合計とゼネコン株(大林/鹿島/清水)の前年比相関は3社とも+0.07前後でほぼ無相関(t値も1未満)。最も近づく民間受注でも+0.21〜+0.28、公共受注はむしろ逆符号。金額の水準で測ると+0.2台に見えるが共通トレンドの見かけ相関で前年比では消える。出来高の検証と同じくゼネコンは受注残・採算・海外で動き月次の国内工事量では動かない。先行情報のはずが先回りにも使えない(最良ラグでも+0.08前後)
r 0.10 祖業と株価は別物
最大 r 0.45(参考値) 理美容支出とQBハウス・資生堂は頑健に連動せず・QB+0.45はコロナ期偏り/除外で0.38に低下の参考値
最大 r 0.24 都市ガス代とガス株は連動せず・東京ガス+0.24/大阪ガス-0.13で基準未満(料金は燃料高をラグ転嫁=コスト先行)
最大 r 0.17 グリーンスパンの「男性下着指数」を日本実測・グンゼ+0.16/ワコール+0.17で効かず・日経との相関も+0.14=景気の体温計ですらなかった