市況・金利2026-06-13 公開

逆イールドは景気後退を当てたか——日本で37年実測したら、たった一度しか起きていなかった

「長短金利の逆転（逆イールド）は景気後退の前触れ」——アメリカでは10年−2年金利差がマイナスになると、その後1〜2年で景気後退が来る、という強い経験則として知られます。では日本でも使えるのか。金利×銀行株で使った財務省の国債金利データで、10年−2年の金利差を37年分さかのぼって調べました。結論を先に言うと、日本では逆イールドがほとんど起きていません。そして起きたたった一度が、よりによって戦後最大の暴落の直前でした。

検証方法

• 財務省「国債金利情報」の10年国債金利と2年国債金利の差（月次平均・1986年7月〜）を計算
• 差がマイナス＝逆イールドの月を数え、逆イールド入りの後12ヶ月で日経平均がどう動いたかを確認
• 金利差の水準と日経平均の前年比の相関も併測

結果：37年で逆イールドはたった25ヶ月、実質1回

37年・479ヶ月のうち、10年金利が2年金利を下回った（逆イールド）のはわずか25ヶ月（5.2%）。しかもその25ヶ月は、ほぼ1989年後半〜1991年夏の一塊に集中しています。つまり日本の逆イールドは『時々起きる景気サイン』ではなく、バブル末期に一度だけ起きた特異現象でした。米国が数年おきに逆イールドを経験するのとは、まったく事情が違います。

その一度は見事に当てた——でもn＝1

唯一の逆イールド局面（1989〜91年）は、バブル崩壊の直前そのものでした。1989年末に日経平均は史上最高値38,915円を付け、そこから暴落します。逆イールド入りの12ヶ月後を見ると−41%。経験則どおり、見事に景気後退（と株の暴落）を先取りしていました。——ですが、これはサンプルが実質1回です。当サイトが繰り返し言ってきた『n＜60は参考値』を、これ以上ないほど極端にしたのがこの指標で、n＝1の的中は、当たったとも外れたとも統計的には言えません。たまたま一度起きて、たまたまそれが大暴落だった、という以上のことはデータからは言えないのです。

なぜ日本では逆イールドが起きないのか

金利差の水準と日経の前年比の相関を測ると、ほぼゼロ（−0.02）でした。逆イールドが起きないのだから、相関の取りようがない、というのが正直なところです。理由は明快で、日本銀行が長くゼロ金利・量的緩和・イールドカーブコントロールで金利を抑え込んできたため、そもそも金利の上下動が小さく、カーブが反転するほどの短期金利の上昇が起きませんでした。逆イールドは『市場が将来の利下げ＝景気悪化を織り込む』ときに生じますが、政策金利がゼロに張り付いていれば、その織り込みも金利差に現れません。

結論：米国の名指標も、日本にそのまま持ち込めない

逆イールドは米国では強力な景気後退の先行指標です。でも日本で37年さかのぼると、使えるほど発生していない——唯一の発生が大暴落を当てたのは事実ですが、それはn＝1の逸話であって、検証できる指標ではありませんでした。海外で有名な経験則を日本株に当てるときは、『そもそも日本でその現象が起きているか』を確かめる必要があります。男性下着指数やリップスティック効果と同じく、舞台が変われば指標は通用しないことがある——その実例として記録します。なお今後、日銀の金融正常化で金利が動くようになれば、逆イールドが日本でも観測可能な指標になるかもしれません。定点で見ていきます。

基準日：2026年6月13日。本記事は過去データの傾向を示すもので、将来の値動きを予測・保証するものではなく、投資助言でもありません。アノマリー・相関は時期によって効果が変わります。数字の読み方もあわせてご覧ください。

出典：10年・2年国債金利は財務省「国債金利情報」（日次を月次平均）、日経平均はYahoo Finance（調整後終値・月次）。逆イールド＝10年金利＜2年金利の月。相関・集計は当サイト算出。1989〜91年の的中はn＝1の事例であり、統計的な有意性を示すものではありません。基準日2026-06-13

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