統計検証2026-06-12 公開

消費支出・実質賃金で消費株は買えるか——「家計のデータ」と株価の連動を検証

「消費が強ければ小売株が上がる」「実質賃金がプラスに転じれば消費株に追い風」——ニュースでよく聞く連想です。家計調査の消費支出（二人以上世帯・25年分）と実質賃金指数（毎月勤労統計・13年分）のYoYを、小売・外食・消費関連株の株価YoYと突き合わせました。

検証方法

• 消費支出：家計調査（二人以上の世帯）の月次消費支出のYoY（2000〜2026年・n≈270）
• 実質賃金：毎月勤労統計の実質賃金指数（現金給与総額）のYoY（2012〜2026年・n≈135）
• 各YoYと小売・外食・消費関連株の株価YoYの相関を、COVID除外・ラグ0〜6ヶ月の最良で計算

結果①：消費支出と小売株は「ほぼ連動しない」

正の相関で最大は百貨店の高島屋・三越伊勢丹の+0.24止まり。当サイトの基準（|r|≧0.40で「過去連動あり」）には遠く届きません。ニトリの-0.32は「消費が抑えられる時期に強い」とも読めますが、単独の逆相関で解釈は困難——偶然の可能性が高い参考値です。

結果②：実質賃金は「符号がバラバラ」＝ノイズに近い

実質賃金は正と負が入り混じり、ラグもバラバラ。「実質賃金が上がれば消費株が上がる」という素直な関係は確認できませんでした。n≈135と期間も13年に限られるため、そもそも検出力が弱い点にも注意が必要です。

なぜ効かないのか（考えられる理由）

• 小売大手の株価は国内消費の総量より、海外展開・業態転換・個社要因で動く（ファストリは海外、セブンは再編）
• 消費支出・実質賃金は遅行的で平滑な統計。株価は先に動いてしまう
• 家計調査はサンプル調査で月次の振れが大きく、YoYでもノイズが残る

結論：「家計のデータ」で消費株は買えない

消費支出も実質賃金も、消費関連株の値動きを説明する力は過去データでは確認できませんでした。ニュースで「実質賃金がプラス転換、消費株に追い風」という解説を見ても、過去の実績ではその連動は弱い——というのが本検証の正直な結論です。当サイトの方針どおり、効かなかった結果もそのまま記録します。

基準日：2026年6月12日。本記事は過去データの傾向を示すもので、将来の値動きを予測・保証するものではなく、投資助言でもありません。アノマリー・相関は時期によって効果が変わります。数字の読み方もあわせてご覧ください。

出典：消費支出・実質賃金はe-Statダッシュボード（家計調査・毎月勤労統計）、株価はYahoo Finance（調整後終値）

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