確認できず2026-06-11 公開

在庫が増えると半導体株は下がるのか——在庫率と半導体7社を25年分のデータで測った

「在庫が積み上がると半導体株は下がる」——半導体の在庫サイクルは投資家のあいだで有名です。国の在庫統計でこれを測れるのか、鉱工業在庫率指数と半導体関連株で検証しました。

検証方法

• 指標：経済産業省「鉱工業在庫率指数（2020年基準）」（月次、1991年〜2026年）を前年同月比に変換。在庫率は「出荷に対して在庫がどれだけ厚いか」を示し、上がるほど在庫過剰を意味します
• 銘柄：半導体製造装置・半導体・電子部品の7社（東京エレクトロン・アドバンテスト・ディスコ・ルネサス・ローム・村田製作所・TDK）の月次終値
• 手法は共通仕様の通り（前年同月比・ラグ0〜6ヶ月走査・COVID除外）

結果：方向は合うが、相関は弱い

7社すべてがマイナスの相関で、「在庫率が上がると半導体株は下がる」という方向自体は一貫しています。ラグもほぼ0ヶ月で同時。しかし、相関の強さは最大でもTDKの-0.37にとどまり、当サイトが「連動あり」とする基準（絶対値0.4以上）には届きませんでした。

なぜ弱いのか——国内の在庫率では測りきれない

理由は、指標と銘柄の「視野」のズレです。鉱工業在庫率指数は日本国内の全産業の在庫を集計したもので、半導体だけを取り出した指標ではありません。一方、半導体株（特に東京エレクトロンやアドバンテストのような製造装置メーカー）の株価を動かすのは、世界の半導体市況——米SOX指数、エヌビディアなどの需要、世界の半導体出荷サイクルです。

つまり半導体株は、国内全産業の在庫実態よりも一歩先の「世界の半導体サイクルの先行き期待」で動きます。これは当サイトが人材株の検証でリクルートが国内求人統計で動かなかったのと同じ構図——グローバルに展開する銘柄は、国内統計の射程の外で動くという法則です。

結論

「在庫が増えると半導体株は下がる」という連想は、方向としては正しいものの、国内の鉱工業在庫率では弱い相関しか得られませんでした。半導体株を見るなら、国内の在庫統計より世界の半導体市況（SOX指数や世界出荷）を追う方が筋がよい、というのがデータの示す姿です。国の在庫統計は景気全体の在庫調整局面を見るには有用ですが、半導体株のサイクルを当てる道具としては解像度が足りません。

基準日：2026年6月11日。相関は因果関係を保証しません。本記事は統計データの検証結果を示すもので、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数字の読み方もあわせてご覧ください。

出典：政府統計ダッシュボード（経済産業省 鉱工業指数）／株価データはYahoo Finance（月次・調整後終値）

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