相関の寿命2026-06-15 公開

「円安=ファストリ高」は昔は逆だった——ドル円相関は−0.55から+0.76へ

いまでこそファーストリテイリングは「円安メリット株」と見られやすい。だが、ドル円と株価を前年同月比でそろえて全期間を見ると、相関は+0.13。ほぼ無相関だ。理由は単純ではない——昔は逆に動いていたからだ。当時のユニクロは円安が「悪材料」の内需デフレ株で、海外SPA化とともに円安が「好材料」へ。相関は逆から正へ反転して生まれた。第2号ソニー(正→逆)のちょうど裏返しだ。

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「円安=ファストリ株高」は、昔はむしろ逆だった

いまでこそファーストリテイリング(9983)は、海外売上が半分を超えるグローバル企業として「円安メリット株」に数えられる。だが、それは最初からそうだったわけではない。ドル円とファストリ株を前年同月比で揃え、全期間(2001-2026・n=306)で相関を測ると——r=+0.133。ほぼ無相関だ。「円安=ユニクロ高」は通しで見ると、まったく成立していない。

これは第6号・日経平均第2号・ソニーで見た「平均の幻」と同じ匂いがする。実際、窓に割ると正体がはっきり出た。ファストリはかつて円安が"悪材料"だった内需株から、円安が"好材料"のグローバル株へと変わり、ドル円との相関が逆符号から生まれた——第2号ソニーのちょうど裏返しの物語だ。

5年窓:−0.55から+0.76へ、符号が反転して生まれた

期間相関 rそのころのユニクロ
2001-2004−0.555国内フリースブーム・デフレ下の内需勝ち組(n=48)
2005-2009+0.021海外進出の助走・ほぼ無相関
2010-2014+0.761アジア出店加速・グローバルSPA化
2015-2019+0.647海外売上が国内に迫る
2020-2024−0.212コロナで海外休業・国内回帰の混在(窓注意)
2025-2026+0.620海外売上が国内を上回る(n=18・参考値)

出典:ドル円・ファーストリテイリング(9983)とも前年同月比。相関は当サイト算出(同月相関・5年窓)。2000-2004はn=48、2025-2026はn=18で参考値。

2000年代前半は−0.555の逆相関。当時のユニクロは国内のフリースブームに沸くデフレ下の内需勝ち組で、円安はむしろ輸入コスト(中国生産の調達コスト)を押し上げる悪材料だった。それが海外出店を加速させた2010年代に+0.761の順相関へ反転。海外利益の円換算と海外事業価値の押し上げで、円安が好材料に変わった。連動は最初から在ったのではなく、会社の変貌とともに符号を変えて生まれた

ドル円×ファーストリテイリング株の36ヶ月ローリング相関の推移グラフ
ドル円YoY×ファーストリテイリング株YoYの36ヶ月移動相関(2004-2026年)。min−0.67(2004年・内需デフレ株で円安は悪材料)→max+0.91(2016年・グローバルSPA化で円安は好材料)。符号がマイナスからプラスへ反転して生まれた連動。出典:Yahoo Finance、当サイト算出。

36ヶ月ローリング:min −0.67(2004)→ max +0.91(2016)

3年移動窓で追うと、min−0.67(2004年)からmax+0.91(2016年)まで振れた(std0.52)。この振れ幅はソニー(std0.54)に匹敵する、サイト最大級だ。マイナスの谷(内需デフレ株時代)からプラスの山(グローバルSPA時代)へ、相関が地殻変動のように移動している。直近の2020-24窓が−0.21とまた崩れているのは、コロナで海外店の休業と国内回帰が入り混じり連動が乱れたため(窓注意)。2025-2026は+0.62に戻っているが、n=18の参考値だ。

なぜ符号が反転したのか(見立て)

ここで見たのは相関であって因果ではない。「いまは円安でユニクロが上がる」と断定する話でもない(直近もコロナで一度崩れた)。言えるのは、「円安メリット株かどうかは、その会社が今どんな会社かで決まり、時とともに変わる」ということだ。

第10の型:「誕生(逆相関から生まれた連動)」

まとめ

基準日:2026年6月15日。本記事は過去データの傾向を示すもので、将来の値動きを予測・保証するものではなく、投資助言でもありません。アノマリー・相関は時期によって効果が変わります。数字の読み方もあわせてご覧ください。

出典:ドル円・ファーストリテイリング(9983)株価とも前年同月比(Yahoo Finance・月次・調整後終値)。全期間 2001年〜2026年(n=306)。5年窓・36ヶ月ローリング相関は当サイト算出。2001-2004はn=48、2025-2026窓はn=18で参考値。両者は同月一致(lag0)で先行関係ではありません。相関は過去の傾向で将来を保証しません。基準日2026-06-15

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